こんにちは、あおむしです🐢
第二子誕生にともなうセミリタイア計画の見直し、第３回です。
今回は セミリタイア後労働収入 を見直します。
前回のおさらい
前回（その１とその２）は、
- セミリタイア後に必要な年間生活費
- セミリタイア開始額
- セミリタイア開始時期
を算出しました。
セミリタイア後に必要な年間生活費は357万円です。
内訳は
生活に必須の支出：231万円
- ①食費：60万円（月5万円）
- ②住居費：90万円（月7.5万円）
- ③教育費：69万円（月5.75万円）
- ④交通費：12万円（月1万円）
生活に必須でない支出：126万円
- ⑤趣味：48万円（月4万円）
- ⑥特別費：30万円
- ⑦積立費：48万円（月4万円）
でした。
セミリタイア開始額は5630万円です。
内訳は
- 現金 1400万円（比率25%）
- 株式 4230万円（比率75%）
です。
セミリタイア開始時期は2029年末です。
理由は
- 今の収入＋何かアクションをすれば到達できるから
- NISAをある程度埋めた状態になるから
- 自分が40代を迎えるから
です。
そして今回は、
- セミリタイア後に必要な労働収入
を見直していきます。
４．セミリタイア後に必要な労働収入：年間300万円
セミリタイア開始後に労働して得る収入額を見直します。
まず前提として、今回の計画見直しでは
セミリタイア後も資産（特に株式資産）からの取り崩しは最小限に抑える
方針とします。
これまでの計画では、
セミリタイア後は生活に必須の支出は資産からの取り崩しでまかなう
という方針でしたが、これをやめます。
なぜなら
60代以降はフルリタイア（資産からの取り崩しだけで生活費をまかなう）を目指すため、
40代～50代のセミリタイア期間中も資産運用と積立による資産拡大が必要になるからです。
セミリタイア期間中に株式資産からの取り崩しをしてしまうと、運用や積立の効果が相殺されてしまいます。
したがって
セミリタイア期間中の労働収入は、生活費全体をカバーできる金額が必要になります。
この方法は、いわゆるコーストFIRE（先にフルリタイア期、すなわち老後に必要な分を準備しておき、あとは生活費に必要な分だけ稼ぐ）に近いです。
なお、ここでいう労働収入とは、資産からの取り崩し以外の収入です。以下いずれも当てはまります。
- あおむしが本業で稼ぐ手取り収入
- あおむしが副業で稼ぐ手取り収入
- パートナーの手取り収入
結論、その金額は300万円としました。
理由は以下の３つです。
- 生活費の大半をまかなえるから
- 夫婦の働き方にいくつかパターンを設けられるから
- 必要なら60代以降も同じ仕事量で働き続けられるから
です。
①生活費の大半をまかなえるから
その１で試算した、セミリタイア後に必要な年間生活費は357万円でした。
労働収入が300万円あれば、このうちの８割以上をまかなうことができます。
さらに、子どもが未成年のうちは育児手当が出るので、これを含めると９割近くになります。
残りの１～２割については
- あと少し労働を頑張って収入を増やしても良いし
- 生活に必須でない支出のうち、趣味または特別費を削っても良いし
- 余剰資金から取り崩しても良いし
・・・と、状況に応じて準備できます。
また、生活費の大半を労働収入でまかなえれば、
セミリタイア後の資産（特に株式資産）からの取り崩しを最小限に抑えられ、
セミリタイア後も運用や積立で資産拡大を狙えます。
②夫婦の働き方にいくつかパターンを設けられるから
労働収入300万円は、夫婦で稼ぎます。
300万円と設定することで、その稼ぎ方（＝働き方）に、以下のパターンを設けることができます。
- 夫婦二人とも手取り150万円稼ぐ
- 片方が手取り200万円稼ぎ、もう片方は扶養に入って手取り100万円稼ぐ
- 片方が手取り300万円稼ぎ、もう片方は主婦（主夫）になる
いまのところ、セミリタイア後も夫婦ともに働く意思はあるのでパターン１または２が基本路線です。
パターン１の場合
どちらも扶養に入らないため、働き方としては正社員や派遣でフルタイムの労働を続けるか、フリーランスとして労働するかになります。
いずれの働き方も週休３日～４日は厳しいですが、
必要な収入は今より大幅に下がるので、職業選択の自由度は大幅に上がります。
例えば、
今よりも残業が少ない職場に転職することも、
興味があっても収入が低くて諦めていた仕事に就くことも可能です。
セミリタイアという働き方からは少し外れますが、
好きな仕事や辛くない仕事なら、フルタイムでも持続可能だと考えています。
パターン２の場合
働き方としては収入の少ない方は扶養に入ってパート・アルバイトとして労働します。
時給1000円とすれば、年間1000時間働けば100万円に届くので、週休３日～４日は十分可能です。
一方で、もう片方も手取り200万円ならば職業選択の自由度は十分あります。
セミリタイア後の夫婦の働き方は、これが理想的かもしれません。
しかし、
今後、親の介護等でどちらかが働けなくなる状況になることは考えられるので、
その時のオプションとして３の場合も対応できるようにします。
パターン３の場合
働き方としてはどちらかが正社員としてフルタイムで働き、手取り300万円を稼ぎます。
ここまでくると、職業選択の自由はあまり無いでしょう。
キツい仕事もしなければならないかもしれません。
一方で、もう片方は完全に仕事をしなくても良くなり
親の介護など、どうしても時間を割かなければいけないことに集中できます。
このように、
- お互い手取り150万円でやりたい仕事に就く
- 片方が手取り200万円でやりたい仕事に就き、もう片方が手取り100万円でセミリタイアする
- 片方が手取り300万円で（時にはキツい）仕事に就き、もう片方が介護や育児に専念する
という生活状況に応じた働き方が選択できるため、
セミリタイア後の労働収入で300万円を設定しました。
③必要なら60代以降も同じ仕事量で働き続けられるから
現在の計画だと、60代を迎える頃には
資産からの取り崩しだけで生活をまかなうフルリタイア生活を目標にしています。
しかし、今から20年以上先、何があるかわかりません。
暴落が起きて資産が大きく減るかもしれないし、
インフレが進んで想定より生活費がかかるかもしれません。
こんな時は、計画を変更して60代以降も働き続けます。
フルリタイアの夢はかないませんが、
それでも夫婦二人で手取り300万円程度ならば、
セミリタイア後の仕事量を維持したまま、
お互い無理なく稼ぐことができるはずです。
60代を迎える頃には
- 子供は社会人になって手離れ
- 親の介護はなくなっている
または十分な資金が準備できて生活費に影響しない
という状況になっているので、
働き方も先に挙げた
- お互い手取り150万円でやりたい仕事に就く
- 片方が手取り200万円でやりたい仕事に就き、もう片方が手取り100万円でセミリタイアする
のどちらかで良くなっているはずです。
（60代以降ではやりたい仕事、というより無理なく続けられる仕事という表現の方が合っているかもしれません）
まとめると、
セミリタイア後に必要な労働収入は年間300万円としました。
その理由は
- 生活費の大半（８～９割）をまかなえるから
⇒残りは以下の対応をとり、セミリタイア後の資産（特に株式資産）からの取り崩しを最小限に抑える
・もう少し労働して収入を増やす
・趣味や特別費を削る
・余剰資金から取り崩す - 夫婦の働き方にいくつかパターンを設けられるから
パターン１
二人ともフルタイムで手取り150万円
⇒お互い年収が少なくて良いので職業選択の自由度UP
パターン２
片方がフルタイムで手取り200万円、もう片方は扶養に入りパートで手取り100万円
⇒片方は職業選択の自由度UP、もう片方はセミリタイア生活可能
パターン３
片方がフルタイムで手取り300万円、もう片方は主婦（主夫）
⇒片方の仕事はややキツくなるが、もう片方が家庭に専念できる - 必要なら60代以降も同じ仕事量で働き続けられるから
⇒暴落や予想以上のインフレがあれば60代以降も働くが、二人で手取り300万円ならセミリタイア後の仕事量を維持して、無理なく仕事を続けられる
最後に
セミリタイア計画見直しの第３回として、
セミリタイア後に必要な労働収入を見直しました。
これまでの計画から
- セミリタイア期間中の資産からの取り崩しは基本的にしない
- 労働収入は150万円アップ（ほぼ２倍）
となりました。
必要な労働収入が増えたので、
週休３日～４日のセミリタイア生活は少し難易度が高くなってしまいました。
一方、資産からの取り崩しを抑える方針にすることで、セミリタイア継続や想定外の事態への対応は、これまでより盤石になったのかなと思います。
次回は、資産シミュレーターの見直しをしていこうと思います。
ではまた。
