こんにちは、あおむしです🐢
第二子誕生にともなうセミリタイア計画の見直し、第２回です。
今回は セミリタイア開始額 を見直します。
前回のおさらい
前回は、セミリタイア後に必要な年間生活費を算出しました。
その金額は年間357万円です。
内訳は
生活に必須の支出：231万円
- ①食費：60万円（月5万円）
- ②住居費：90万円（月7.5万円）
- ③教育費：69万円（月5.75万円）
- ④交通費：12万円（月1万円）
生活に必須でない支出：126万円
- ⑤趣味：48万円（月4万円）
- ⑥特別費：30万円
- ⑦積立費：48万円（月4万円）
でした。
今回は、
- セミリタイア開始額
- セミリタイア開始時期
の２つを見直していきます。
２．セミリタイア開始額：5630万円
次に、セミリタイアに必要な資産額を見直します。
結論、その金額は5630万円となりました。
内訳は
- 現金 1400万円（比率25%）
- 株式 4230万円（比率75%）
です。
ここから、それぞれの算出根拠を説明します。
現金の必要額：1400万円
セミリタイア時までに必要な現金は
- 生活防衛資金としてセミリタイア後の生活費3年分（1080万円）
- 生活費上振れに対応するための余裕資金（320万円）
を合計した1400万円としました。
余裕資金の320万円は、
- 子どもの進学費用
- 家族や両親の急な病気・手術・介護
- 暴落時の追加投資資金
などで年間の生活費が上振れることを想定して、
生活防衛資金にプラスして設定しています。
生活防衛資金３年分は、セミリタイアを目指す人にとっては一般的に多めの金額であり、
さらに余裕資金を設定するのは現金比率が多過ぎでは？と思うかもしれません。
ただ、あおむしとしては何かあった時に余裕を持っておきたいため、
現金（預貯金）の比率を厚めに設定しました。
株式資産の必要額：4230万円
セミリタイア時までに必要な株式資産は
- 自分たちの老後資金（3150万円）
- 子どもの教育資金や両親の介護資金（1080万円）
を合計した4230万円としました。
それぞれの内訳は、以下のようにして計算しました。
①老後資金3150万円の計算
セミリタイア後は労働を続けるつもりですが、
老後を迎える60代以降は全く仕事をせず、
資産からの取り崩しで生活を送れる状態が理想です。
働きたければ働けばいいし、
キツくなったらいつでも辞められる・・・
そんな選択肢がある状態だと、精神的に安心です。
そのため、
老後資金はセミリタイア開始から20年後
60代を迎える頃には株式からの資産収入だけで生活できること
を目指します。
老後資金を計算するために、まずは老後の生活費を計算します。
老後は前回試算した生活費357万円のうち、以下はかかりません。
- 教育費69万円
⇒子供が二人とも社会人になっているため - 積立費48万円
⇒必要資金はセミリタイア期間中に準備するため
これらを差し引くと、生活費は240万円です。
一方で、老後は趣味や医療費が年間60万円増えると見積もり、
年間300万円を老後にかかる生活費とします。
次に、老後の生活費をまかなうのに必要な株式資産額を計算します。
資産からの取り崩しだけで生活費をまかなおうとすると、
一般的にその25倍の資産額が必要と言われています。
（いわゆる4%ルール）
年間生活費が300万円なら、
必要な株式資産は7500万円です。
一方で、老後になると年金がもらえます。
受給額や受給開始年齢は改悪するでしょうが、
70歳から夫婦二人で年間24万円（一人当たり月1万円）は期待してもいいでしょう。
この分を差し引くと、
資産収入からまかなう金額は年間276万円、
25倍すると6900万円です。
そして6900万円を年利4%の20年間運用で準備するには、
セミリタイア開始時までに3150万円が必要です。
なお、フルリタイア開始〜70歳までの最長10年は年金が無いとすると、240万円は貯金から取り崩す必要があります。
しかし、フルリタイア時に現金（預貯金）は1000万円以上準備するため、この程度の取り崩しは問題ないと判断しました。
②子どもの教育資金や両親の介護資金1080万円の計算
教育資金や介護資金はセミリタイア後も毎月積立を行います。
しかし、現役時からある程度の額を準備しておかないと間に合いません。
セミリタイア開始から10年後にお金が必要とすると、
毎月4万円を積み立てても600万円程度にしかなりません。（年利4%想定）
残りの1600万円を10年間で準備するためには、
セミリタイア開始時までに1080万円が必要な計算です。
下線を引いた２つの金額を合計すると、
セミリタイア時までに必要な株式資産として
4230万円が計算できます。
こうして、現金1400万円と株式資産4230万円の合計
5630万円をセミリタイア開始額としました。
まとめると、
子どもが一人増えて４人家族になると、
セミリタイア開始額は5630万円です。
その内訳は
- 現金1400万円
⇒3年分の生活防衛資金：1080万円
⇒生活費の上振れ分：320万円 - 株式資産4230万円
⇒老後資金：3150万円
⇒教育・介護資金：1080万円
となります。
３．セミリタイア開始時期：２０２９年末
セミリタイアに必要な金額が出せたので
次にセミリタイアを開始する時期を決めます。
結論、開始時期は2029年末としました。
理由は以下の３つです。
- 今の収入＋何かアクションをすれば到達できるから
- NISAをある程度埋めた状態になるから
- 自分が40代を迎えるから
①今の収入＋何かアクションをすれば到達できるから
2029年末にした１つめの理由は、収入面です。
先に設定した5630万円は、
今の収入＋節約のままでは2029年末に達成はかなり厳しいです。
達成には収入アップ（＝投資への入金力アップ）が必須で、以下いずれかのアクションを起こす必要があります。（１つないし２つ）
- 転職して年収を上げる
- 昇進して年収を上げる
- 副業して仕事以外の収入を得る
どれも簡単なことではありませんが、
現状維持でのんびりセミリタイアを目指すよりは
自分にやや高いハードルを課してセミリタイアを目指す方がやりがいがあると考えました。
ただ、どの方法で収入を上げるのかはまだ決めていません。
今年いっぱいかけて、方向性を決めようと思います。
②NISAをある程度埋めた状態になるから
2029年末にした２つめの理由は、NISAです。
2029年末には目標の投資額4230万円を非課税枠だけで準備できる可能性があります。
2029年末は今から5年後です。
今年から開始した新NISAも6年目を迎えています。
この時期には、毎年満額（360万円）をNISAに入れている人は、生涯投資枠の1800万円に到達しています。
夫婦二人なら生涯投資枠は3600万円です。
さすがに2029年末までに夫婦二人分の生涯投資枠を満額積み立てることは困難ですが、
- 旧NISA（積立NISAとジュニアNISA）
- 企業DC
- NISA
これら非課税枠の積立額と運用益を合算すれば、
（株価が順調に推移すれば）4230万円は現実的に到達可能と判断しました。
③自分が４０代を迎えるから
2029年末にした１つめの理由は、自分の年齢です。
2029末には、私はちょうど40歳を迎えます。
20代や30代に比べて体力的に衰えが出ている頃で、
今と同じような仕事や育児をこなすのは、40代では難しいと考えています。
（30代になった今でも結構しんどい・・・）
40代になったら仕事に対するギアは一段下げ、
週休３日～４日もしくは１日４時間～６時間勤務のような
セミリタイアというライフスタイルに移行したいです。
できれば30代のうちにセミリタイアを開始できれば最高でしたが、
今の目標額では厳しいため、40代となる節目の2029年末がちょうど良いかな・・・と考えています。
まとめると、
セミリタイア開始時期は2029年末としました。
その理由は
- 今の収入＋何かアクションをすれば到達できるから
⇒転職、昇進、副業のどれかで収入アップを目指す
⇒高めのハードルで中だるみ防止＆モチベ維持 - NISAをある程度埋めた状態になるから
⇒非課税枠の旧NISA、企業DC、NISAだけで必要な投資額を準備できる可能性がある - 自分が40代を迎えるから
⇒40代になると体力的に衰えが出はじめ、今のような仕事はできなくなる
です。
最後に
セミリタイア計画見直しの第２回として、
セミリタイア開始額と開始時期を見直しました。
記事が長くなってしまったので、今回やるはずだったゼミリタイア後の労働収入の試算は次回にします。
これまでの計画に比べて
- 開始額は1300万円アップ
- 開始時期は3年間後ろ倒し
になりました。
子ども一人にかかる費用が1500万円～3000万円と言われているので、投資の運用益を含めて、ほぼその分が積みあがった感じですね。
セミリタイアに向けた新たな課題（収入アップ）は出てきましたが、遠くなったという感じは思いのほかしません。
目標だった30代のうちにセミリタイアすることは難しくなってしまいましたが、
焦らずじっくり目指していこうと思います。
ではまた。
